もしもダイエット商品被害にあってしまった場合どうすればよいのでしょうか？

まず、最寄の消費生活センターや国民生活センターなど、相談センターに相談してみましょう。 そして、詐欺にあった内容を細かく相談し、騙されて購入した商品代金を返金してもらえるケースにあてはまるか、あてはまらないかを査定してもらいます。

残念なことに、すべてのダイエット詐欺が返金してもらえるわけではないのです。

届いた商品と、そもそもの広告や宣伝の内容を比較した場合、明らかにおかしいと判断される相違点があれば基本的に返金が可能です。

例えば、「3ヶ月で30kg痩せる」という情報商材を5万円で購入したとしましょう。
届いた商品を確認してみると薄っぺらいコピーされた情報誌が1冊が入っているだけで、具体的なダイエット方法を知りたければ、さらに毎月1万円の会費を支払わなければ教えてもらえないとなっており、購入したサイトに追加料金が発生する旨の明記がなかった場合、消費者契約法を理由に返金を求めることができるのです。

一方、返金の要求はできるものの、かえって費用が高くなってしまうケースもあるのです。
返金請求の手続きを行政書士や弁護士に依頼した場合、ダイエット商品の違法性の検証や、書類作成代行などで費用がかかってしまい、結局この費用が被害総額より高くなってしまうのです。
これでは、一連の詐欺被害に決着がついても、自分の中に悶々としたスッキリしない何かが残りそうですよねぇ。

一番大切なのは、商品検索やレビュー・口コミなど様々な視点から下調べを行い、焦って購入しないこと。 それから成分や製造過程の不安から健康被害の可能性もありますので、できるだけ国産のダイエット商品を選ぶと安心ですね。